家を大きくしたいなと思った場合、ポイントを把握して計画していくと理想の納得できる増築ができます。 増築の際にはどのようなポイントに目を向けるべきなのか、詳しくご紹介していきます。
目次
意外と高い増築工事
増築工事というのは建物基礎から仕上げまで全てが必要となるので、想像以上に高上りとなります。1坪100万円程度が必要です。増築部分の造作だけではなく、既存建物のとの繋ぎ部分の工事も行うので、想像以上に多くの費用がかかるのです。
単純計算で、3坪6帖増築するとなると、300万円かかるという計算です。
増築できる面積は建ぺい率や容積率に関係する
増築したくても、希望の面積の増築が可能とならない場合があります。敷地に対して建てることができる建物の面積というのは、建築基準法にて割合の決まりがあるからです。
建ぺい率というのは、敷地の大きさに対する建物の建築面積に対する割合です。増築する建物の敷地面積が100㎡の場合で建ぺい率が60%の場合、その敷地に建てることができる建築面積は60㎡以下となります。
既に増築前の建物の建築面積が50㎡ある場合は、差し引き10㎡以下の増築しかできないという計算となります。
容積率は、敷地の大きさに対する建物の延べ面積に対する割合です。増築する建物の敷地面積が100㎡で容積率が120%の場合、その敷地に建てることができる延床面積は120㎡以下となります。
既に増築前の建物の建築面積が100㎡ある場合は、差し引き20㎡以下の増築しかできないという計算となります。
このお宅が増築できる面積は、平屋の増築の場合は建築面積の上限までしか増築できないので、10㎡以下の増築としかなりません。また、2階建てで増築する場合は、1階が10㎡以下、1階と2階合計で20㎡以下の増築としかなりません。
増築にかかわる建築申請
増築工事は、増築する面積により市町村に確認申請を行い、建築許可を受けなければいけません。増築の場合は、建築基準法の「床面積を増加させること」に該当し、10㎡を超える場合は確認申請が必要です。
ただし、防火地域の場合はこの定義が該当せず、増築の面積に関係なく確認申請が必要となります。一般的な住宅地域であれば防火地域ではない場合が大半ですので、10㎡を超える場合は確認申請が必要となるという定義が該当します。
10㎡という大きさは、1帖が1.6562㎡(尺寸法の場合)となるので、10㎡÷1.6562㎡≒6.037帖となり、6畳間の増築には確認申請は必要ありません。そのため、6帖を超える増築の場合は確認申請が必要となります。
また、増築した面積には固定資産税がかかります。この場合、建物の古さに対する固定資産税のかかり方となるので、新築で同じ面積を建てた場合よりも少ない固定資産税とすることができます。
増築工事は意外と時間がかかる
増築には、建物建設の一通りの工事の流れが必要となります。基礎工事からはじまるので、予想以上に時間がかかります。基礎だけでも、関東以南は2週間ほどかかり、関東以北は3週間~1カ月はかかります。
上棟から完成までは1~2か月かかるので、意外と長い工期がかかってしまいます。
増築工事で発生してしまいがちなデメリット
増築工事では、以下のようなデメリットが発生してしまうことがあります。
動線が悪くなってしまう
増築することで、今までの動線がスムーズじゃなくなってしまう場合があります。増築する部屋への動線や他の部屋とのつながりなど、既存部分との動線をよく考えて検討しましょう。
日照や通風の妨げ
増築してしまうことにより、今までの快適な日照や通風が妨げられてしまうことがあります。日照や風の通り方は大丈夫なのか、よく検討して計画しましょう。
また、増築した部屋の日照や通風もよく考え、風通し良く明るい空間になるよう計画しましょう。
お隣さんなどの近隣への配慮やプライバシー確保
増築することにより、お隣さんの日当たりや風通しが悪くなってしまうことがあります。増築工事の計画の際は、配置図にお隣さんの位置も入れて検討してみると良いでしょう。
また、増築した部屋がお隣さんと近い場合は、窓の位置によってプライバシーが確保されない場合があります。窓の位置や高さ、形状などをよく考えて、計画をしましょう。
まとめ
今回は、増築リフォームのポイントについて、ご紹介いたしました。
増築工事は家の面積が広くなると嬉しくなってしまいがちですが、いざ行ってみると「こんなんじゃなかった」と思われる方も少なくありません。増築リフォームの際はよく考えて計画をし、理想通りの増築工事としましょう。