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耐震化リフォームで古い建物で安心して住み続ける建物になる

耐震住宅へリフォームするために把握してほしいポイント

耐震住宅へリフォームするために把握してほしいポイント

近年は大地震も多くなっており、耐震化への関心が注目されています。 なんとなくイメージをしていても、詳しい内容はわからない方が大半です。 耐震住宅リフォームの際に把握しておくべき重要ポイントを、詳しくご紹介していきます。

耐震化住宅に求められる「耐震基準」というのはどのようなものなのか

耐震化住宅に求められている「耐震基準」とは、地震により動く地面の揺れである地震動によって受ける建築物の揺れに抵抗するべく、建築物に求める構造性能基準のことを指します。
現在の建築基準法での耐震基準は、この2つが求められています。

・稀に発生する中規模の地震動が発生した場合に、構造体力上主要な部分に損傷が発生しない。

・極めてまれに発生する震度6~7程度の大規模の地震動が発生した場合に、建築物が倒壊又は崩壊しない。

これらの建築時準法の基準というのは、人命を守るための最低限の耐震基準です。
建物が倒壊や崩壊しなければ、建物に損傷が発生した場合でも中にいる人は避難することができる可能性が高いということです。

この耐震基準は、1981年6月に改正したものです。
中規模や大規模地震動への性能が明確化され、それにより基準を満たす住宅の条件も大きく変わりました。
木造住宅は、地震の際に発生する揺れに抵抗出来る必要壁面量の量が、旧耐震基準よりも多くなりました。
新しい耐震基準以降の建築物は、地震に対する耐力壁の量が多くなっており、耐震性能が高くなっています。

1つ気にすべきポイントは、1981年6月以降の新基準が適用された後の建築物の中に、旧耐震基準が適用となっている建築物があるということです。
その理由は、新しい耐震基準が適用する前に確認申請を出している場合です。
確認申請が提出された時点で適用になっている法律に則って建築物を建てるので、その際に旧基準が適用されているのであれば旧基準に適合した建物となります。
耐震化住宅へのリフォームを検討の際は、確認申請をいつ提出したのかの時期をチェックして検討するようにしましょう。

どのような耐震化住宅工事とするのか

耐震化住宅への工事は、建物の弱くなっている部分の補強や劣化部分の補強を行います。
具体的には、このような耐震化住宅工事を行っていきます。

・壁の補強
・地震を受けた際に家全体にねじれが発生しないよう耐力壁をバランスよく配置
・土台や柱、梁などの構造の接合部分の構造用金物などでの補強
・土台や柱などの構造体の腐朽や蟻害の対応
・基礎の補修・補強
・2回以上の床や屋根などの水平構造面などの補強
・住宅の軽量化

耐震診断の調査の際に構造体に劣化などが見受けられない場合は、補修や交換などを行って正常な状態に戻すという補修工事が基本となります。
一般的には、壁の補強や建物全体のねじれを防ぐためのバランスのよい耐力壁の配置、構造体の接合部分の補強などを行うことが大半です。

壁面の補強というのは、内壁のみ行う場合もあれば、外壁のみを行う場合うもあり、両方行う場合もあります。
壁の状態により、ケースバイケースです。
壁面補強で1番費用がかからないのが、内壁の補強です。
費用はおおよそ、100~150万円程度が大半となっています。

耐震補強には多くの費用がかかってしまいますが、助成金制度や融資制度を利用することで、費用を抑えることができます。
国や地方自治体にて実施していますので、日本建築防災協会のWebサイトなどを参考にして、耐震補強工事の費用をまかなうと良いでしょう。

性能費用の兼ね合いを細かく検討して工事内容の検討をしよう

耐震化住宅には多くの費用がかかるので、細かい部分まで検討をして性能と費用の兼ね合いを考えるべきといえます。
大がかりな耐震補強をすれば建物はとても強固となりますが、その分多くの費用がかかってしまいます。

近年は耐震だけではなく、大きな揺れを抑えることができる耐震システムが充実しており、注目されています。
例えば、意外と重宝する制震材料に、制震テープというものがあります。
厚さ1㎜程度の両面テープのような雰囲気のテープ材であり、粘着物を柱や梁などの接合部分に挟めることにより、建物にかかる揺れを軽減させることができます。
家具や家電の下に敷く制震マットというものがありますが、用途はそれと同じようなは働きを期待することができます。
ただテープを接合部分に挟むだけであり費用も手頃なので、コスパが高い制震システムとして人気があり注目されています。

耐震と制震は、意味が全く違います。
制震というのは、揺れが発生しやすい部分に取り付けることにより、揺れの動きを軽減させることができます。
制震テープの場合は、構造部の接合部分に取り付けることで、揺れを軽減させることができます。
そのため、建物の損壊も軽減させることができます。
繰り返し発生する地震にも強くなるので、地震が多く発生しがちな日本では大変頼りになる制震材といえます。

このように、制震というのは依然と比べて格段に進歩しています。
リフォームだから大した改善しないと決めつけず、性能と費用の兼ね合いをよく検討した上で考えてリフォーム方法を考えてみることをおすすめします。

耐震化住宅の工事費用の目安

耐震化住宅にはどれくらいの費用がかかるのか、部位ごとの工事費用の目安はこのような内容となっています。

・外壁補強:W910㎜ 15万円程度
・内壁補修:W910㎜ 10万円程度
・屋根補修(軽い屋根素材に葺き替えなど):1㎡あたり2万円程度
・基礎補修:1㎡あたり5万円程度

1981年6月以前の新耐震基準の対応となっていない木造在来工法の住宅で等級1と同程度の耐震基準とする場合、150~200万円程度が目安となります。
あくまで目安の費用であり、耐震等級2以上としたい場合は費用はもっとかさみます。
まら、新耐震基準に適応している時期の建物であっても、2000年よりも以前に建てられた建物場合は、構造体の接合部分に金物補強が必要な場合があります。
金物補強を行う場合は、10~40万円程度別途かかると思うようにしておくと良いでしょう。

耐震化住宅のリフォーム事例

耐震化住宅のリフォーム事例はどのようなものがあるのか、いくつか例をご紹介していきます。

基礎の打ち増し 耐震判定点数 改修前0.55点、改修後0.78点

・木造2階建て、築42年、延べ床面積108㎡(32.6坪)
・総工事費用:150万円(自己資金110万円、補助金40万円)
・工事期間:約1か月

重い屋根材を軽い屋根材に葺き替え 耐震判定点数 改修前0.73点、改修後0.93点

・木造2階建て、築36年、延べ床面積124㎡(37.5坪)
・総工事費用:250万円(自己資金210万円、補助金40万円)
・工事期間:約1か月

壁の補強と生活スタイルに合わせたリフォーム 耐震判定点数 改修前0.43点、改修後0.97点

・木造2階建て、築38年、延べ床面積149㎡(45.0坪)
・総工事費用:330万円(自己資金290万円、補助金40万円)
・工事期間:約1か月

耐震評価判定の点数は、数値によりこのような意味となります。

・1以上:建築基準法で定める最低限の耐震強度がある
・0.7~1未満:倒壊する恐れがある
・0.7未満:倒壊する可能性が高い

古い建物は0.7未満となっている場合が大半であり、耐震改修工事にて0.7以上とすることが1番の目的といえます。

まとめ

いかがでしたでしょうか。
建物が古くなってくると、建て替えなのかリフォームなのか悩むと思います。
リフォームして古い建物に住み続けようとおもったら、耐震住宅へのリフォームを検討するようにしましょう。
耐震住宅リフォームさえ行っておけば、地震が多い日本でも安心して生活していくことができます。